上記の倒壊画像は、東日本大震災の津波によってこのような状態になったのではありません。

3月11日、震度7の本震に遭遇しても、その時点ではこれらの建物は倒壊していませんでした。

大震災から、1年後の3月11日までの有感地震回数は10,911回と気象庁が統計を取り始めた

昭和26年以降、最多だといわれています。

年間平均地震回数1,300回に対し、8.39倍もの地震が日本列島を揺らしたため、たった1年で

8年分を超える揺れを建物が経験したことになります。

その余震によって、上記の建物は倒壊したのです。

ここで注目しなければならないことは、3月11日以降、宮城県、福島県内でM5以上の余震が、

一ヶ月の間に400回を超えた事実です。

そして、本震から約一ヶ月後の 4月 7日の深夜、宮城県で震度6強の余震が発生し、多くの家

屋が倒壊しました。

福島県は、その 4日後の 4月11日に震度6に襲われ、大きな被害となったのです。

大地震の後は、その地域で中規模の余震が短期間に数百回も発生するため、どんなに剛性が強

い建物でも接合部が緩んで共振点が下がり、卓越周期1秒から2秒の大きな余震により建物が

共振して倒壊しやすくなるのです。

通常、建物が100mm 傾くと倒壊の危険があると言われています。

そのため現在の耐震住宅は、震度6強を超える強い地震を想定した場合、建物の変形を25mm

～ 30mm以内に収めるための目安を提示しています。

この基準に沿って多くの耐震実験が行われています。

ところが、30mm以内の変形に収めるのはなかなか難しいのが現実です。

更に、2度、3目の大地震を想定して実験を継続すると、30mmの傾きは80mm～130mmに

拡大します。

その変形を食い止めようとして、建物の壁倍率を大きくすればするほど引き抜き力も増大し、

度重なる余震では、建物の変形を食い止めることに限界が見えてきています。

揺れに耐える性能はもちろん大切ですが、想定外の揺れに襲われたとき、建物はその構造躯体

が変形することによって地震のエネルギーを吸収しようとします。

しかし、現在の耐震住宅は変形すれば耐力が落ち、引き抜きにより倒壊する危険性もあります。

本来、大地震から住まいを守るには、「構造躯体を粘り強くする」ことが何より大切なのです。

「地震大国」日本は今、地震活動期に入っていると言われており、いつどこで地震が起きても

不思議ではありません。

私たちはあの大震災を自分のこととして受け止め、教訓を得て行動していかなければならない

のです。

地域密着で活動する設計事務所だから、出来ることはたくさんあります。

地震から命を守るため、住宅の地震対策を一層推進することが我われに求められています。