一般的な住宅は、建築基準法をクリアするだけの耐震等級1であることが多く、構造

計算ではなく、壁量計算という簡易な計算だけを行っていることが多いです。

平成12年に制定された品確法では、建築主の人が耐震性を判断する目安となるよう

に3段階の耐震等級が表示されました。

耐震等級1が建築基準法と同じです。

そして、等級2、等級3となるほど建物の耐震性は高くなります。

許容応力度構造計算で構造設計されている最高ランクは耐震等級3で、耐震等級1が

耐えられる地震力の1.5倍の地震力に対抗出来るといわれています。

しかし、日経アーキテクチュアが様々な建設会社が施工した耐震等級3の震度6強の

実物大実験を過去4年間追いかけたところ、一回目の震度6強で最大115mmの変形が

発生した等級3もあり、平均68mm耐震等級3の変形が確認されました。

2回目の震度6強ではその変形の1.5倍～2倍の変形が発生し、それを大地震後の余震と

考えると、余震後もその建物で生活することは困難といえます。

それは、もともと建築法の耐震基準は「1度目の揺れで建物が倒壊しない」基準であり、

大きな地震が生じた場合、居住者が「避難する」事を前提としていて、地震後にその

住宅に安全に住めることを保証した基準ではないからなのです。

それらから、本当に地震に強い家とは、「繰り返す揺れに耐えられる家」であり、

必ずしも「耐震等級や構造評点」が高い家とは限らないということがわかります。

言い換えれば、真に地震に強い家とは、被災時に「被災時の修復費用が少なく、

再生活がスムーズにスタートできる家」ではないでしょうか。